『Google』(グーグル)を使って検索する人の97％は、概して表示された結果の最初の3ページ(あるいは30件)以降はクリックしないと言われている。 http://www.nielsen-netratings.com/pr/pr_040223_us.pdf ニールセン・ネットレイティングスの調査結果(PDFファイル)によると、米国におけるインターネットのアクティブユーザーの約4分の3は検索エンジンを使っており、オンラインショッピングをする人の40％は、ショップ探しや比較にGoogleを利用しているという。したがって検索結果で上位に表示されるかどうかが、そのままオンラインビジネスで成功するか破産するかの分かれ道ともなり得るのだ。

　ではいったい、Googleの検索結果の上位にランクされることは、企業の損益にどの程度影響するのだろうか？

　答えを求めて、検索エンジン最適化(SEO)企業でミシガン湖畔に本社のある http://www.oneupweb.com/ ワンアップウェブ社に問い合わせてみた。残念ながらその答えがわかる人はいなかったが、同社の創業者でもあるリサ・ウェア最高経営責任者(CEO)が、クライアント30社を対象にした http://www.oneupweb.com/search-marketing-results/white-papers.htm 調査を申し出てくれた。

　Googleの検索結果のトップ30に割り込むことにメリットがあることは、なんとなくわかるものの、それがどの程度なのかということについては、さっぱり見当がつかなかった。ふたを開けてみると、結果は際立っていた。ワンアップウェブ社の調査によると、あるサイトでは、初めてGoogleの検索結果の2ページ目か3ページ目に現れた月にトラフィックは前月の5倍に増加し、その翌月には9倍になったという。ある企業においては、2ページ目から1ページ目にランクアップした結果、訪問者実数が3倍になり、その翌月にはさらに2倍になり、つまりトップ10入りする前に比べると6倍以上に増加した。そして検索結果と売上高との間にも相関関係が見られた――最初の月に42％増加し、翌月には2倍近くになったのだ。

　具体的な例を見てみよう。オープンアップウェブ社のクライアントに、自動車のリストア／ドレスアップ・ツールというニッチ製品を手がける http://www.eastwoodco.com/ 米イーストウッド社がある。検索エンジンに効果的に対処できるよう自社のウェブサイトを改変してから5年で、ネット経由の売上が全体の売上の44％にまで増加し、売上全体も40％増加した。自動車のリストアに関する267の単語やフレーズでGoogleの検索結果のトップ10に入っており(例えば「auto tools」や「auto powder coating」では第1位だ)、421の関連するキーワードに関してすべての検索エンジンでトップ30に入っているこのサイトでは、訪問者実数が月に100万人に達している。訪問者のほとんどは、ウェブに精通した筋金入りの愛好家だ。

　イーストウッド社は、トラフィックの約13％が検索エンジンから、12％がペイパークリック(pay-per-click)型の広告――多くはGoogleや『Yahoo!』(ヤフー)などに掲載されている――から来たとみている。イーストウッド社の電子商取引責任者のピーター・コシエウィッツ氏によると、検索エンジンの結果の最適化に成功したおかげで、自社のペイパークリック型プログラム――2003年から2004年の間に95％増加――のために最も効果的なキーワードに的を絞ることができたという。

　イーストウッド社では、検索エンジンにおいては幅広いキーワードを設定し、ペイパークリック検索ではより目的を絞った用語を使っているという。

　「有望な顧客を引きつけられるのであれば喜んで投資する」とコシエウィッツ氏は言う。「売上1ドル当たりの広告費は15セントになる。どんなビジネスに当てはめてもかなりのマージンだ」

　SEO業界が驚異的な成長を遂げているのも不思議ではない。 http://www.google.co.jp/search?hl=en&lr=&client=firefox-a&rls=org.mozilla%3Aen-US%3Aofficial&q=search+engine+optimization%22%22&btnG=Search この用語をGoogleで検索すると700万件以上ヒットする。そのうちの1社、 http://www.submitexpress.com/ 米サブミット・エクスプレス社では「指定キーワードでトップ10入り」を保証している。

　また http://www.seoinc.com/ 米サーチエンジン・オプティマイゼーション社は、トラフィックを最高で6000％増にしてみせると断言し、 http://www.patrickgavin.com/ パトリック・ガビン社は「ページ内要素の最適化および周到に実施されるリンクポピュラリティー作戦の組み合わせ」により「顧客のウェブサイトをあたかも自社のサイトであるかのようにマーケティング」することを約束している。

　当然のことながら、お金が儲かる分野だけに、検索エンジン版「 http://hotwired.goo.ne.jp/news/business/story/20040804103.html 票の不正操作(日本語版記事)」の可能性も懸念される。 http://traffic-power.com/ 米トラフィック・パワー社( http://www.1p.com/ ファースト・プレイス社としても知られる)という会社は、 http://www.markcarey.com/googleguy-says/archives/discuss-google-bans-traffic-power-and-its-clients.html 同社のクライアント企業と共に締め出しを食らってしまい、Googleで検索してもヒットしない。理由は http://www.trafficpowersucks.com/ 様々ないかがわしい行為に走ったことにある。例えば「リンクファーム」(人気を上げるために相互リンクするサイトのネットワーク)、隠しキーワードなどの使用。あるいは検索エンジンに対しておとりを放つ――つまり特別に検索エンジンのスパイダー(サイト巡回ロボット)をおびき寄せる目的でサイトにキーワードやリンクの長いリストを加えるといった行為だ。不満を持ったクライアントの中には集団訴訟を検討した会社もあったが、結局断念した。

　ワンアップウェブ社のウェアCEOは、名前は挙げられないがGoogleから締め出されたトラフィック・パワー社の元クライアント2社の手助けをしたと話した。「トラフィック・パワー社が引き起こした混乱を一掃するには、科学捜査官のごとく働く必要があった」とウェアCEO。

　ウェアCEOによると、リンクファームや偽ドメイン名、検索エンジン・スパイダー向けの「おとりページ」など、トラフィック・パワー社がシステムをだますのに使ったよこしまな手口をすべて突き止めるのに、約80時間かかったという。クライアントは時間当たり300ドルという高い授業料を支払うはめとなり、結局米グーグル社が締め出し解除に合意するまでに6ヵ月かかった。

　「わが社の方法で最適化するのはより大変だが、その効果は長続きする」とウェアCEOは語った。

http://www.penenberg.com/ Adam L. Penenbergはニューヨーク大学の助教授で、同大学ジャーナリズム学部の『 http://journalism.nyu.edu/currentstudents/coursesofstudy/ber/index.html ビジネスおよび経済関連報道』プログラムの副責任者も務めている。

[日本語版：高橋達男／多々良和臣]

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